１．論文は新たな知見・手法や発見あるいは独創的な視点をもりこんだ内容であることが要求され、単なる現象記述や他人の文献の翻訳や要約などは研究論文には該当しない。
２．大学経営･政策の研究は比較的新しい領域であり、教育学以外に社会学、心理学、政治学、経済学、経営学、会計学等の知識を応用することも少なくないので、広い視点から問題に取り組むことが求められる。このため、文献レビューを十分に行うことが重要である。
３．他人の業績や意見あるいは公刊物などに基づく部分は自己の分析や意見と明確に区分することが必要であり、必ず引用あるいは参考文献に記載しなければならない。
４．論文はワープロを使用して作成すること。
５．定量的あるいは定性的手法のいずれを採用する場合でも、データの収集方法や特性について記述すること。また、個人情報保護と研究倫理に配慮すること。
６．その他これに定めがない部分は、日本高等教育学会の「高等教育研究」執筆要領を参照すること。ただし註や参照・引用文献については、形式が一貫している限りで、それ以外の記載方法をとっても構わない。