学術論文

  • 「日本高等教育大衆化的経験与啓示」、上海社会科学院『教育発展研究』2007.2A. pp。59-62.
  •  「学力の目標・成果管理がもたらすもの -学力政策の射程と公教育の亀裂」、『日本教育政策学会年報』14(2007年5月)、pp。55-69
  • 「高等教育発展的中国模式 - 来自日本的視察」、上海社会科学院『教育発展研究』2006A、pp。24-28.
  • 「高等教育における市場化 -国際比較からみた日本」、『比較教育学研究』32(2006年1月)。
  • 「高等教育市場化― 通国際比較来看日本」、中国教育経済学会『教育与経済』83(2006年第1期)、pp。1-8.
  • 「高等教育市場化:趨勢、問題与前景」、『清華大学教育研究』91(2006年弟3期)。Pp。9-18。
  • 「社会的危機和基礎学力」、『全球教育展望』229(2006年代3期)。PP.11-15.
  • 「日本の高等教育―改革の現状と伝統の影響」、P.H.アルトバック、馬越徹編、北村友人監訳『アジアの高等教育改革』、玉川大学出版部。2006年。pp。126-155.
  • 「日本の教育と基礎学力」、東京大学基礎学力開発センター編、『日本の教育と基礎学力』2006年、明石書店、pp。9-34.
  • 「(高等教育)政策と制度に関する研究の展開」、『大学論集』36(2006年3月)pp。221-235p
  • 「教育経済学的20年」、『新華文摘』16(2005年)。pp。145-148.
  • 「教育経済学的20年」、中国教育経済学会『教育与経済』2005年第1期、pp。1-5.
  • 「営利性大学:背景・現状・可能性」、『北京大学教育評論』2005年第2期、pp。17-22.
  • "Japan's Higher Education: The Past, Its Legacies and the Future," P.Altbach & T. Umakoshi eds. Past and Future of Asian Higher Education : Baltimore: Johns Hopkins University Press, 2004. pp. 115-144
  • 「国立大学法人化の射程」、江原武一編『大学の管理運営改革』、東信堂、2004.Pp.49-71.
  • 「高等教育の地殻変動と大学の戦略的経営」、『高等教育研究紀要』19.(2004年3月)、pp。87-100.
  • 「日独の大学改革― 政府・大学関係を中心に」、『ドイツ研究』日本ドイツ学会(2004年)37・38、pp28-32。
  • 「高等教育における政府の役割」、広島大学高等教育研究開発センター編『大学運営の構造改革―第31回(2003年度)研究員集会の記録』(高等教育研究叢書80)、2004年7月、pp.93-101.
  • 「評価主義的陥弊:模似市場化和大学評価」、『教育与経済』74(2003年第4期)、2003年10-12月、pp。1-8.
  • 「初等教育の発展課題― 日本の経験と発展途上国への視点」、米村明夫編『世界の教育開発』、明石書店、2003、pp。27-41.
  • 「市場化与国立大学― 当面日本高等教育改革」、『復旦教育』、2003年第1期、第1巻第1号、pp。42-47.
  • 「教育発展的日本摸式」、『教育与経済』2003年第3期、pp。9-14.
  • 「初等教育の発展課題」、米村明夫編 『教育開発の現在』、アジア経済研究所、2003年3月、pp.17-32.
  • 「流動的知識社会と学位制度」、『学位研究』17(2003年3月)、pp.3-23.
  • 「経済発展過程与職業教育―問題点的整理」『全球教育展望』31(2002年第7期)、pp.7-14.
  • 「評価主義の陥穽」、『教育学年報』9、pp.71-94、2002年9月。
  • 「発展と職業教育」、米村明夫編『教育開発:政策と現実』アジア経済研究所、、2001年3月、pp。31-64.
  • 「経済発展与大学考試―効率性与公正性」『全球教育展望』30(2001年第8期)、pp.73-79.
  • 「高等教育改革と残された課題」、草原克豪他編『大学の自律と自立―組織・運営・財政』、丸善、2001年3月、pp。31-62、
  • 「周縁の大学とその未来 ― 高等教育のグローバル化」、『教育社会学研究』66、pp。41-56、2000年5月。
  • 「大学評価のポリティカル・エコノミー」、『高等教育研究』3、pp。21-42、2000年5月。
  • 「経済発展と大学入試―公正性と効率性」、中島直忠『日本・中国:高等教育と入試』、玉川大学出版会、pp。99-118。 2000年。
  • 「ユニバーサル化の構造 ― アメリカの経験と日本の展望」、『高等教育研究紀要』18、pp。166-185、2000年3月。
  • 「ユニバーサル化の展望 ― 二つのシナリオ」、『高等教育研究紀要』18、pp。186-194、2000年3月
  • 「高等教育政策の国際比較」、喜多村和之編『高等教育政策の評価』、玉川大学出版会、2000年。Pp。197-222。
  • 「国立大学の民営化論 ― アムステルダム大学の事例から考える」、広島大学大学総合教育研究センター編『大学教育と市場原理』、1999年10月、pp。46-54。
  • 「高等教育政策の国際的動向―アメリカ、ヨーロッパ、日本」、喜多村和之研究代表『高等教育政策の形成と評価に関する総合的研究』報告書、1999年3月、pp.117-133.
  • 「学歴主義社会と市場志向の教育改革」、八代尚宏編『市場志向の教育改革』日本経済新聞社、1999年、pp.73-96.
  • 「日本の高等教育における構造的変化:現在と未来」、『高等教育ジャーナル』5(1999)、pp。145-147。
  • 「政府と大学―自律性・社会性・公共性」、『変貌する高等教育』、岩波書店、1998年、pp132-153。
  • 「教育の政治経済学」、天野 郁夫編『教育への問い』、東京大学出版会、1997年。
  • 「方法としての市場」、森田・藤田・黒崎・片桐・佐藤編『教育学年報』5(1996年9月)pp。3ー24。
  • 「高等教育大衆化の担い手」、天野 郁夫編『学習社会におけるマス高等教育の構造と機能に関する研究』、    放送教育開発センター、1996年3月、pp.37ー59。
  • Financing Higher Education in Japan, A Paper prepared for Workshop on Financing Human Resources Development in      Asia, Manila Philippines, 11-14, July 1995.
  • Towards Mass Higher Education - Access and Participation, Country Case Study - Japan, September     1995  Paris: OECD,     52 pages.
  • 「大学はどこへ行くのか」、金子元久編『近未来の大学像』、玉川大学出版会、1995、PP.9-33
  • 「大学教育と職業の関連性」、日本労働研究機構編『大卒者の初期キャリア形成』、1995年、日本労働研究機構、pp.220-225。
  • 「大学教育と職業の知識構造 ー 理論枠組み」、日本労働研究機構編『大卒者の初期キャリア形成』、1995年、日本労働研究機構、pp.264ー275。
  • 「日本における大学の教育研究組織ー分析の枠組みと仮説」、『大学における研究機能の発展と変容に関する調査研究』、科学研究費補助金成果報告書(研究代表者:山本真一)、1995年3月、pp.165-174.
  • 「戦後教育政策の経済的側面」、『日本教育政策学会年報』2、(1995)、pp.62-77
  • 「高等教育と市場メカニズム ー 高等教育改革の国際的動向」、『教育社会学研究』55 (1994年10月)    pp.23-36。
  • 「国立大学授業料の理念と現実」、「高等教育費の費用負担に関する政策科学的研究」、科学研究費報告書(矢野真和研究代表)、1994年3月、pp.17-38。
  • 「大学評価のコンテクストー日米比較の観点から」、「立命館大学教育科学プロジェクト研究シリーズ」、    2号、(1993年3月), pp.137-146.
  • (阿曽沼明裕と共著)「「教官当積算校費」と「科研費」 ー戦後学術政策への一視角」、『教育社会学研究』52(1993年6月), pp.139-156.
  • 「日本の高等教育」、牟田博光編「高等教育論」、放送大学教育振興会、1993、pp.45-56.
  • 'Resource Allocation to Higher Education in Comparative Perspective,' Paper prapred for the Seminar on Higher Education Finance and Resource Allocation, 6-11 September 1993, Peking University, Beijing.
  • 「高等教育制度・政策の研究(高等教育研究の回顧と展望)」、『大学論集』22(1993年)、pp. 187ー208。
  • 「教育統計の構造と課題」、「教育関連統計の統合化に関する研究」(馬場康維研究代表、科学研究費成果    報告書)、1993年、pp.6-21.
  • 「国立大学財政に対する教官の意識」、平成2・3年度科学研究費補助金成果報告書(研究代表者・津布楽喜代治)『大学の財政運営に関する基礎的研究』、1992, pp.108-118。
  • "Historical and Comparative Perspectives on Educational Finance," Paper Presented at the Policy Seminar on Financing Education, Daliang, China,  17th - 21st August 1992.
  • 「アメリカにおける公立大学の組織的・財政的自律性について」、『大学論集』21集(1992年)、pp.91-115。
  • 「高等教育の構造変化と大学評価」、『大学論集』20集(1991年)、pp.99-120。
  • "Financing Higher Education in Japan: Outline and Major Issues," Paper prepared for International Course on Educational Funding, Center for Higher Education Studies, Institute for Higher Education Studies, University of London, 1-5 July 1991.
  • 「政策科学としての教育社会学」、『教育社会学研究』47集(1990年)、pp.21-36。
  • 「教育における政府の役割と教育計画」、矢野真和・荒井克弘編『生涯学習時代の教育計画』、教育開発研究所、1990、pp.3-24。
  • 「高等教育財政の国際的動向」、『大学論集』19集(1990年)、pp.105-128。
  • "Financial Support to Students in Japan," A Background Paper for Educational Forum on Student Loans in Asia, organized by UNESCO International Institute for Educational Planning; Malaysia, November 1990.
  • 「高等教育研究の動向」(有本章伊藤彰浩と共著)、『教育社会学研究』45集(1989年)、pp.67-106。
  • 「高等教育機会の選択と家庭所得 ー 選択モデルによる規定要因分析」(吉本圭一と共著)『大学論集』18集(1989年)、pp.101ー126。
  • 「アメリカの奨学金政策 ー その思想・構造・機能」、『高等教育研究紀要』8号(1988年)、 pp.84-94。
  • 「公的補助と国・公・私立大学」、『官学と私学:大学の設置形態と国公私立大学の将来』大学研究ノート71号(1988年)、pp.50-53。
  • 「高等教育における政府の役割 ー 国際比較の観点から」、『大学と政府:高等教育に於ける役割と責任』大学研究ノート72号(1988年)、pp.37-41。
  • "The Role of Government in Japanese Higher Education," The Role of Government in Asian Higher Education, R.I.H.E. 1988, pp.21-38.
  • 「教育機会均等の理念と現実」、『教育社会学研究』42集(1987年)、pp.38-50.
  • 「受益者負担主義と育英主義 - 国立大学授業料の思想史」、『大学論集』17集(1987年)、pp.67-88
  • "Public and Private Sectors in Japanese Higher Education," Public and Private Sectors in Asian Higher Education, R.I.H.E. 1987. pp.21-34.
  • "Progress of Education and Educational Finance in East Asia," A Background Paper for the Seminar on Planning and Mobilization of Financial Resources for Education in the East Asia Region, the World Bank, September 1987.
  • 「高等教育進学率の時系列分析」、『大学論集』16集(1986年)、 pp.41-64。
  • "Educational Expansion in Postwar Japan - A Theoretical and Empirical Study."    (シカゴ大学Ph.D.学位論文)1984。
  • "Education and Labor Force Composition in Southeast and East Asian Development," Developing Economies 22, pp.47-68, March 1984.
  • 「教育経済学の20年」、『教育社会学研究』35集(1980年6月)pp.123-133 
  • 「インドネシアの労働力移動」、『アジア経済』第21巻5号(1980年5月)、pp.2-36.
  • "Growth of Employment and Economic Development: A Review of Four Countries." In New Directions of Asia's Development Strategies, edited by I.D.E., Tokyo: Institute of Developing Economies, 1980, pp.36-67.
  • 「アジアにおける雇用の拡大と経済発展」、『アジア経済』第20巻1号(1979年10月)、pp.58-83.
  • "South-East Asia: Regional Analysis" (In Collaboration with I.Arai), The International Encyclopedia of Higher Education, edited by A.K.Knowles, vol.8, pp.3915-21, San Francisco: Jossey-Bass, 1977.