共催：東京大学大学院教育学研究科 大学経営・政策研究センター／IDE大学協会
「結果」を求める社会は、大学の教育効果にも厳しい目を向けています。しかし大学教育の成果を測定し、教育の改善に結びつけるのは、大学本来の責任であるはずです。大学の中からそうしたメカニズムをどう形成していくのか。アメリカの事例と、日本での政策動向を紹介していただくとともに、約５万人を対象とした全国大学生調査の結果をもとに、大学教育改革の方向を考えます。
| 日時 | 2008年6月2日（月） |
| 場所 | 東京大学理学部1F小柴ホール |
| 参加費 | 1000円（当日、会場受付にてお支払いください） ※IDE個人会員（維持・学生・通常会員）は無料 |
| 当日発表 | ・ 米国における教育効果アセスメントと大学教育改革（V. ボーデン インディアナ大学） ・ 日本の学士課程教育改革－中教審の構想 （鈴木敏之 文部科学省） ・ 教育効果アセスメントと持続的な改革 （金子元久 東京大学） ･ 大学生の学習行動－全国大学生調査から （島一則 広島大学） ・ 大学教育のインパクト－全国大学生調査から （両角亜希子 東京大学） |