調査研究

全国大学生調査

大学経営・政策研究センターでは、平成17年度~21年度文部科学省科学研究費補助金(学術創成研究費)の助成をうけ、平成19年1月~7月にかけ、「全 国大学生調査」を実施しました。この調査は、学生の皆さんが大学でどのように生活・学習しておられるのかを明らかにし、日本の大学教育のあり方を考える基 礎とするとともに、皆さんが在学する大学での教育改善にも役立てることを目的としたものです。

 

daigakuseichosa.JPGのサムネール画像

調査の単純集計の結果は、こちらからダウンロードできます。

 

本調査 集計結果

2007年に、127大学288学部の協力を得て実施しました。

本調査(48233名)

  分野別の集計はこちら

 

追加調査2009 集計結果

 この調査は、前回調査時に追跡調査への協力を御了承くださった方が対象で、2009年2月26日から3月26日にかけて、WEB調査で実施しました。現在の状況に応じて、5種類の調査票を用い、それぞれの回答者数は下記の通りでした。ご協力、ありがとうございました。

 

2009年3月末時点 調査票 回答者数
大学に在学中 4年生(6年課程では6年生) 1222
上記以外 1226
すでに卒業・その他 就職している(アルバイトを含む) 348
大学院在学中 480
その他(資格試験、就職試験の準備など) 95

フェイスシート(全員共通)

A票(大学4年生、1222名)

B票(その他の大学生、1226名)

C票(学部卒業後就職、348名)

D票(学部卒業後大学院進学、480名)

E票(上記以外、95名)

本調査の概要

【調査の目的】

日本の高等教育が直面する課題は、学士課程の教育の質的高度化にあるといわれます。社会変化や入学試験の多様化などをうけて大学生の学習意欲、学力が大きく変化する一方で、急速に変化しつつある労働市場との対応にも大きな亀裂が生じていることも指摘されています。

こうした状況の中でいま、日本の高等教育はあるべき大学教育の姿と、それを実現する戦略について、基本的なデザインを描くことが求められています。

そうした戦略の策定のためにはまず何よりも、実態を明らかにすることが必要であると我々は考えました。大学生が、どのような希望をもち、大学での学習にどのように参加し、生活しているのか、その結果としてどのようなインパクトを受けているのか。それを様々な専門分野、あるいは大学をつうじて明らかにすることが、高等教育改革の基礎としてきわめて重要です。

同時に、個々の大学にとっては、学生がどのような形で学習しているかを客観的に把握することが、自律的な教育改革を行う上できわめて重要な手段となることはいうまでもありません。また他の大学と比較することによって、大学の個性を確かめるのと同時に、改善するべき点を確認することも可能となります。国際的な視点からもベンチマーキングをおこなうことは重要です。

【調査対象】

「全国大学生調査コンソーシアム」参加校の全学部学生にご協力をお願いしました。

当センターでは、平成18年10~12月および平成19年5~6月にかけて、本調査の趣旨に賛同し、参加協力をしてくださる大学を募り、全国127大学288学部からご協力をいただきました。

協力大学一覧は こちら

【調査時期】

平成17~18年度にかけて、第1回~第3回調査までを実施しました。調査票の配布・回収の業務は(株)リベルタス・コンサルティングに委託しました。

第1次 平成19年1~4月
第2次 平成19年4~6月
第3次 平成19年6~7月

 

【プライバシーについて】

回答はすべて統計的に処理され、回答者個人についての情報が他の目的で使われることや、回答が家族、職場、学校などに知られることは決してありません。